2024年　立教大学総長　西原廉太

米国聖公会宣教師、チャニング・ムーア・ウィリアムズの「ミッション」とは何であったのでしょうか。1859年、長崎にウィリアムズ主教が来日した時、そこにはまだ「切支丹禁令」の高札が立っていました。禁教令が廃されたのは、立教が創設される前年、1873年のことです。ウィリアムズ主教が日本で活動を開始した時、ウィリアムズが願った教育に対する基本的需要は、日本には存在しなかったのです。

現代の教育関係者の多くは、学校を始めるに際し、まず市場の需要を調べ、その後で、それを支える教員や施設を調達するという順序を、何の疑いもなく選択するでしょう。しかしながら、学校教育とは、若い者たちに、如何としても伝えたいことがあり、教えることこそが自らの「ミッション」（使命）であると確信する者によって始まったということを、歴史は教えてくれています。事実、ウィリアムズの約7年にも及ぶ長崎での見通しのない生活と、その後の苦闘がなければ、今の私たちの「立教大学」は存在していません。そして、今からちょうど150年前の1874年、ついに、ウィリアムズが、米国聖公会の支援のもと、築地の外国人居留地に、聖書と英学を教える「立教学校」（St. Paul’s School）を開いた時に、集まったのは、わずか数人の学生でした。

教育さえも、市場的原理で考える風潮が支配的となった現代において、もはや、このウィリアムズの孤独を理解することはできないのかも知れません。今や、教える者が、真に何を教え伝えたいのかは、もはや誰も問うことはない時代となっているとも言えるでしょう。市場的原理に従えば、厳しくキリスト教が禁じられている国に、キリスト教の学校を開くという危険な選択は決して取らないはずです。もし、ウィリアムズ主教が、現代のような市場的原理で教育を考えていたならば、私たちの「立教大学」は、決して存在していなかったのです。

「教育」とは国家のための道具ではなく、学校とは国家に有益な均質的人材を効率良く生産するための工場などではない。教育とはあくまでも、「ひと」一人ひとりの人格を陶冶し、そのことによって社会、世界に福利をもたらすための尊い働きなのである。そのような願いと思いをもって、チャニング・ムーア・ウィリアムズが立教学校」を創設したことを、私たちは決して忘れることはありません。

「聖公会」（Anglican Church）は、「教育」を、宣教・伝道のためのツールとしてではなく、社会に対する当然の「使命」（ミッション）として、伝統的に理解してきた教会です。その原理とは、神の「呼びかけ」（calling）に応えて、自ら学び舎を造り、教壇に立つという、余人を以って代え難い務めを担うことに他なりません。私たち、「立教大学」につらなる者たちの「ミッション」とは、この「呼びかけ」に対する「応答」を、その時代時代の中で、再現し続けることです。創立者、チャニング・ムーア・ウィリアムズが受けとめたその「呼びかけ」の声を、可能な限り雑音を排除して、鮮明に、かつ深いところで、聴き取ることのできる「場所」を捜し求めること。その時々の時代的状況の中にあって、いかにすれば、その「場所」に至ることができるかを、全身全霊で思いめぐらし、苦闘すること。その中で、社会の常識との、国家体制との軋轢も生まれるかも知れません。しかし、これこそが、創立150周年を迎えた私たち、「立教大学」の「ミッション」に違いありません。

立教大学は、その学士課程教育の「理念」を、「建学の精神であるPRO DEO ET PATRIAに基づき、＜普遍的なる真理を探究し＞（PRO DEO）、＜私たちの世界、社会、隣人と具体的につながる＞（PRO PATRIA）ために働くことのできる＜専門性に立つ教養人＞を育成する」としています。

この教育理念は、教員と学生、そして職員との協働的営為があって初めて実現できるものです。本学の各学部の英語表記は、すべて“College”です。“College”とは、12、13世紀に修道院から派生したもので、教員と学生が共に祈り、共に生活し、共に学ぶ空間のことでした。オックスフォード大学、ケンブリッジ大学が、“College”の源流です。現在、本学は残念ながら全寮制ではありませんが、私たちは、“College”の本来的理念を大切にしながら、学生たちに、真理を探究する無限の旅を提供したいのです。

人類が築きあげてきた「知」の体系に対する深い造詣と、これを現実の世界、社会の中で適応していく力を持ちうる「ひと」を生み育てる「場」として、私たちの「立教大学」は存在しています。古典から現代、現代から未来へと至る有機的な「知」の礎と連鎖を了解し、これらを自らの具体的な現実や経験と共鳴させて意味を引き出し、さらに内在化させることで、確かな世界観、人間観、価値観を形成させることこそが、私たち、「立教大学」の使命、ミッションです。

立教大学は、創立以来、150年にわたって大切にしてきたこの「建学の精神」を、今、この時に再確認しつつ、時間と空間を超えて、人と人をつなぎ、世界につながる大学であることを、未来に向かって宣言します。

ウィリアムズ主教の出身大学は、米国でハーバード大学についで二番目に古いウィリアム・アンド・メアリー大学でした。ウィリアム・アンド・メアリー大学は、オックスフォード大学、ケンブリッジ大学型のリベラルアーツ教育を徹底していたCollegeでした。したがって、ウィリアムズ主教が創設した本学も、英国型の伝統的なリベラルアーツ教育を規範とするものとなりました。築地から池袋に移転する発展期においても、英国型リベラルアーツ教育は、本学の教育方針の基軸であり続けました。それは、池袋キャンパスの、正門から始まる赤煉瓦建物群のキャンパス・デザインにも見事に表現されています。

「リベラルアーツ」に基づく教育の本来的目標とは、その学びを通じて、学ぶ者が＜世界を読み解く力＞を、そして、＜世界を変えていく力＞を身につけることができるようにすることにあります。リベラルアーツ教育とは、専門と分離された単なる初年次教育ではありません。立教大学が語るリベラルアーツとは、私たちの学生たちに、夢を語り、ビジョンを見させる教育です。それは、人間の歴史を通して、人々が探究し続け、しかしながら未だ達成し得ない理想を、それでも追い求め続けるべき尊い価値として提示し続ける教育に他なりません。リベラルアーツ教育とは、このような理想や理念にコミットし続ける精神を、絶えず維持する努力があってはじめて機能するプロセスです。本学しか語り得ない、私たちの「ミッション」と直結する「リベラルアーツ教育」を、これからもさらに磨きあげ、日本における高等教育を牽引していきます。

150年前、東京・築地にウィリアムズ主教が立教大学（「立教学校」）を創設した時に、ウィリアムズ主教は、当時の「実利主義」や知識、技術を物質的な繁栄と立身出世の道具とする日本の風潮とは明確な一線を画して、立教を「キリスト教に基づく真の人間教育を行う場」と位置づけました。立教大学は創立以来、一貫して一人ひとりの「人間の尊厳」を大切にし、他者の痛みに敏感に共感できる者たちを生み育てることを、「建学の精神」の根幹としてきました。

2021年4月には、新たに「立教大学ヒューマン・ディグニティ宣言」を公表し、本宣言が、本学を構成するすべての学生・教員・職員にとっての行動規範となることを確認しました。「尊厳」を英語では「ディグニティ」（dignity）と言いますが、その語源はラテン語のdignitasであり、本来の意味は「その存在に価値があること」です。すべての＜いのちあるもの＞の存在には価値があり、それは決して損なわれてはならない。これこそが、本学が創立以来、規範としてきたキリスト教の中心的教理にほかなりません。
具体的には以下の通りです。

• １）立教大学は、キリスト教に基づいて人格を陶冶し、人間の尊厳を自覚する教育をおこないます。立教大学は、個々人の「人格と尊厳」（ディグニティ）が尊重され、それぞれの能力が最大限に発揮されるような、自由な学問と教育の場であることをめざしています。人権意識、当事者意識をはぐくむ正課教育・正課外教育を追求します。
  
  
• ２）立教大学は、みずからの学びと体験を他者に伝達し、他者と共有できる感性と知性をもった人間を育てます。学びと体験を個人にとどめず、他者に正しく伝達できる「開かれた知性」をもった市民を社会に送り出します 。それぞれが自由に触発・交流し合い、他者、とりわけ生きる条件のきびしい他者存在を受けとめて生き合うキャンパスづくりをめざします。
  
  
• ３）立教大学は、あらゆるキャンパス・ハラスメントに対し、断固たる態度でこれを排除し、防止します。キャンパス・ハラスメントは、個人の人格的尊厳（ディグニティ）を傷つけ、人権を侵害する行為です。同時に、大学の教育・研究を支える環境を損なう行為でもあります。立教大学は、このような行為を一切許さず、生じさせない環境を保持します。
  

立教大学は、これからも、この「立教大学ヒューマン・ディグニティ宣言」を正課・正課外教育、研究、社会貢献を基本とする諸活動の根幹的原理としていきます。

立教大学は、150年を超えて、創立200周年に向かって、普遍的真理を探究し続け、続く時代の、世界、社会に貢献できる人々を生み育てるという使命のために邁進します。「建学の精神」を再確認しつつ、時間と空間を超えて、人と人をつなぎ、世界につながる大学であることを大切にしながら、教える者と学ぶ者、そして、それを助ける者が、真に「誇れる大学」へと不断に変革していきます。

日本で、さらには世界で輝くオンリーワンの大学となることを目標とします。立教大学がこの150年間大切にしてきた立教大学が誇るリベラルアーツ教育を高度化しながら、＜Global Liberal Arts & Sciences＞を究める大学へと進化させていきます。そのために、主要には以下の新たな展開、改革に大胆に取り組みます。

立教大学が、創立以来、基盤としてきたキリスト教に基づく教育とリベラルアーツの理念を礎に、自ら考え、行動し、世界と共に生きるグローバルリーダーを育成する画期的な英語トラック・プログラムとして2017年4月に開設した「Global Liberal Arts Program（GLAP）」は、この間、大きな成果をあげており、専任教員体制の充実化等を中心に、今後さらなる強化を図ります。また、2026年4月に、池袋キャンパスでの開設を目標に現在、計画中の「環境学部」（仮称）は、文理融合型新学部ですが、学位に「理学分野」を含めることになり、立教大学では、理学部についで二つ目の自然科学系に寄せた学部の誕生となります。その意味でも、今後、立教大学は、そのリベラルアーツ教育を＜Global Liberal Arts & Sciences＞と表現し、人文学・社会科学・自然科学、それぞれの専門性を究めつつ、それらを越境しながら、普遍的なる真理を探求することのできる文字通りの総合大学としての性格をより明確にしていきます。

また、環境学部（仮称）が誕生すると、立教大学は、GLAPを含めて、13のカレッジ(colleges)を擁する1つのユニバーシティ(university)となり、同じ聖公会をルーツに持つ、オックスフォード大学、ケンブリッジ大学型の教育・研究共同体として、さらなる発展を目指します。

なお、「環境学部」（仮称）構想については、文部科学省の「大学・高専機能強化支援事業」に採択され、約10億4千万円の交付が決定しています。

また、「環境学部」（仮称）は、大学の責務でもある地球環境への取り組みにも大きな貢献となります。

立教大学のリベラルアーツ教育は、専門性に立つ教養人の育成をめざして、知性・感性・身体のバランスに配慮した全人格的な教育を進めるものです。学ぶ者が＜世界を読み解き＞、＜世界を変えていく＞力を身につけることができる、立教大学ならではの＜Global Liberal Arts & Sciences＞教育を引き続き強力に推進していきます。これを推進する仕組みが、本学ならではの学士課程教育のプラットフォームである「RIKKYO Learning Style」（RLS）です。2016年度に開始されたRLSは、正課と正課外教育を包括する日本の学士課程教育においても先駆的、画期的な意義を持つものです。RLSも8年目を迎え、第2ステージに向けた検討を重ねてきました。そして、立教大学は、2028年度から、「RIKKYO Learning Style 2.0」（RLS 2.0）を開始します。
「RLS 2.0」では、以下の諸点を重点的に改革します。

• １）本学のリベラルアーツ教育に対する志向性涵養の観点から、人文・社会・自然（データサイエンスを含む）に関する基本的な学びを全学生が経るようにする。
  
• ２）既存のグローバル教養副専攻を再編して既存科目等を有効活用しながら、コースの充実を図る。
  
• ３）分野横断的な知識活用と異分野協働を体験できる学びの機会を充実させる。
  
• ４）オンライン・オンデマンド授業をさらに活用する。
  
• ５）形成期以降の学生に対して継続的な働きかけをする。
  
• ６）立教大学ならではのリーダーシップ教育をより充実させる。
  
• ７）「立教サービスラーニング・プログラム」(RSL)をより充実・強化させる。
  

「RLS 2.0」という全学共通の教育基盤・プラットフォームを通して、一人ひとりの学生にカスタマイズ可能なより丁寧な「テーラーメイドの教育」を施していきます。

150年前にウィリアムズ主教が立教学校を創立した際に、教えられたのは聖書と英学が中心であり、基本的には授業はすべて英語で行われていました。立教大学は創立時から国際性を基調とし、外国語教育に力を入れてきたことは、建学以来の伝統であると言えます。

2014年に文部科学省補助金である「スーパーグローバル大学創成(TGU)事業」に採択され、本学ではこのTGU事業の下、国際化に向けた取り組みを全学で推進してきました。このTGU事業の下、立教大学の学生が留学する機会を確保すべく協定校を積極的に開拓し、国際交流寮の整備も含め外国の学生が本学に留学するための仕組みを、「Rikkyo Study Project」(RSP)として着実に整えました。本学と協定を締結した海外⾼校を対象とした推薦⼊学制度としての「PEACEプログラム」、英語トラック選抜制度である「PEACEプログラム」を、今後もより充実させ、外国語で学ぶ機会について、GLAPのほか、全学共通科目などで英語による授業を増やしていきます。

文部科学省の選定する「大学の世界展開力強化事業～アジア高等教育共同体生成促進」の2021年度新規採択事業として選定された、ソウル大学校、北京大学およびシンガポール国立大学と立教大学による「リベラルアーツ教育」を共同テーマとした大学間国際コンソーシアム「The Asian Consortium for Excellence in Liberal Arts and Interdisciplinary Education (The ACE)」と、その中核を担う「ACEプログラム」は、すでに大きな効果をもたらしています。リベラルアーツを基礎として、学問分野や地理的境界を越境し、共通性と多様性に富むアジア文化圏に学ぶ学生や地域の人々との多様な協働を通じて、現代のアジアさらには国際社会の諸問題の解決について思考し、行動できる人々を、立教大学は、これからも積極的に育成していきます。

また、「世界聖公会大学連合会」(Colleges and Universities of the Anglican Communion: CUAC)に代表される、世界約160か国に広がる「世界聖公会」(Anglican Communion)のネットワークを、さらに活用していきます。

立教大学の教員集団は、同時に、一線級かつ最先端の研究者集団でもあります。今後も、日本における重要な研究拠点として、その存在価値を高めることに尽力します。研究者個人の創造的な研究活動のための環境整備を進めながら、重点領域研究の形成を進め、科研費・大型研究費助成金の獲得、フラッグシップ研究領域や独創性のある学際的研究を全学的に推進します。教員が教育研究活動に注力できるよう、負担軽減にも取り組んでいきます。

また、本学の独創的な研究の推進とその成果の広報活動や事業化、学外の研究機関・民間企業との共同研究も積極的に支援します。人文科学・社会科学と自然科学を融合させた学際的研究、萌芽的独創的な研究領域、分野融合研究を各学部・研究科から募り、積極的に支援し、研究活動を支える仕組みも構築します。

大学院教育の充実は、学士課程教育の発展的学修の連続体として、また、リカレント教育を構想する上でも不可欠です。大学院における教育研究促進のため、修業年限の柔軟化（早期修了制度、学部と5年一貫制度または前後期での一貫制課程の設置、社会人・実務経験者の2年未満の博士課程前期課程、リカレント教育のための長期履修制度、履修証明制度等）、博士課程後期課程学生のためのフェローシップ事業などへの参画や同等の学生支援の仕組みを検討します。学部生へのキャリアパスの説明に大学院内部進学を明示するとともに大学院生キャリア教育プログラム、大学院の入試広報を展開し、社会に向けて魅力ある研究科を発信していきます。

大学の基本的な役割は、「教育」、「研究」、そして「社会連携／社会貢献」です。ここでいう「社会連携」とは、大学本来の使命である教育と研究を推進するための、学外の人や組織・コミュニティとの協働・協力であり、「社会貢献」とは、本学の教育・研究・組織を通じた、地域、社会、日本、国際社会、地球への多層的貢献です。立教大学は、今後も、各次元で自治体、国、国連、経済・産業界、他大学・教育機関、NGO・NPOをはじめとする市民団体など、さまざまなステークホルダーと連携しつつ、大学の使命を果たしていきます。

「知」の創造と活用を図ることに大きな価値が置かれる「知識基盤社会」において、産・学・官のそれぞれの連携への動きは加速しています。こうした状況のもとで、大学は単なる働き手の供給源としてだけではなく、企業から研究開発・働き手の育成の外部委託先としても意識されるようになってきました。研究面では、産学官での共同研究の実施が法的整備も含め、より簡便になりました。従来型の学術研究に加えて、社会的課題の解決や研究成果での応用を主眼とする社会連携が各所で始められており、立教大学でもこれらのことを踏まえ、以下の点について基盤となる環境整備を行い、今まで以上に産学官連携の研究推進を行います。

• １）企業連携による外部資金調達を含む広範な社会連携。
  
• ２）寄附型研究プロジェクト、指定寄附、寄附講座などの産学連携の定常化のための投資と広報。
  
• ３）人的・知的リソースの見える化と学内インキュベーションの構築と醸成を目的とした、ハード・ソフト面を支援する体制の整備。

立教大学は、これからも大学発展のための根幹としての「地域連携」に注力していきます。本学が立地する豊島区（池袋）、新座市との関係の一層の強化はもちろん、陸前高田をはじめとして、首都圏以外の地域の自治体や大学、組織との連携を図ります。その際に、約22万人の校友ネットワークをフルに活用します。

また、すでに対外的にも高い評価を得ている、リカレント教育の一環としての「立教セカンドステージ大学」のさらなる展開を進めます。

「正課外教育・正課外活動」は、立教大学の学士課程教育のプラットフォームである「RIKKYO Learning Style」（RLS）においては、非常に重要なファクターでもあります。体育会活動をはじめとするスポーツ諸活動の活性化を引き続き図りますが、そのためには、立教大学体育会憲章に基づく体育会ガバナンスの強化が必須となります。
立教大学は、歴史的・伝統的にも「文化・美術・音楽・文学・アート」に溢れたキャンパスです。これからも、立教大学の文化・芸術の拠点としての意味を確認し、アーティストたちを支え、励ます環境を整え、グローバルに発信していきます。

また、正課教育としての「立教サービスラーニング」(RSL)と同時に、立教大学の貴重な伝統でもあるボランティア活動やチャペル関連の諸活動をはじめとする正課外活動も、積極的に強化します。

1998年2月に、答申「立教学院一貫連携教育の目標と構想」が公表され、それまでの「一貫教育」という言葉に代えて、「一貫連携教育」という名称が提示されました。「立教学院一貫連携教育の目標と構想」答申は、その後、現在に至るまで、立教学院における一貫連携教育の基盤的理念となっています。

昨年度（2023年）、正式に「立教学院一貫連携教育推進室」が発足しました。立教学院の一貫連携教育も新たなステージへと踏み出しました。立教学院の一貫連携教育を今後も丁寧に育てあげ、引き続き、日本における一貫教育を牽引する自負をもって進めていきます。

また、立教女学院、香蘭女学校、立教英国学院の系属校、関西の聖公会関係校との連携強化はもちろん、他のキリスト教系学校とのつながりも強めます。