立教大学

為末　スポーツというといわゆる競技スポーツをイメージされる方が多いと思いますが、実はもっと広い範囲で捉えることができます。皆さんは、将棋はスポーツだと思いますか。

以前、アジアでは囲碁をスポーツ競技としたことがありました。ルールがあり、時間や空間など一定の制限の中で勝敗が決まるものをスポーツと定義したためです。それに基づけば、将棋も十分スポーツと言えるのではないでしょうか。

そもそもスポーツの語源はラテン語の「deportare」と言われており、詩を詠むことや音楽の演奏も含まれていたそうです。また歴史家のヨハン・ホイジンガは遊びの中にスポーツが含まれると定義しています。スポーツの範囲を「遊び」まで広げれば、国際協力はもっと広がっていくことでしょう。

私は今ブータン王国で唯一の外国人スポーツアンバサダーを務めています。ブータン国内でスポーツを広めること、スポーツを目的にした観光客を増やすことが私の役目ですが、「幸せの国」といわれるブータンにも、近年は犯罪など様々な問題が生じています。

そこで、ブータンの子どもたちがまっすぐ成長する支えとなるよう、スポーツ文化を浸透させることが求められています。

松尾　企業やスポーツ関連団体にはそれぞれ得意分野に紐づく人材や物資などの資産があります。そこに国際機関が協働し、より大きなムーブメントを生み出せるのではないでしょうか。

中井　ユニセフは２００７年の中国「ＦＩＦＡ 女子ワールドカップ」の際、ＦＩＦＡと共同で女子教育推進キャンペーンを行いました。国際的なイベントと組むことで、ユニセフは女子教育問題に対する国際社会の関心を高められました。このような連動により、事業者側も社会貢献の姿勢を前面に押し出すことができるでしょう。

松尾　日本のスポーツ界においても他組織との連携が広がっています。例えば日本体育協会はアジア近隣諸国との交流を目的に１９９１年からアジア１４の国や地域から関係者を招待しています。２０１５年からは政府が推進している「スポーツ・フォー・トゥモロー」というプログラムの一つに認証されました。これは開発途上国を始めとする１００か国以上の国を対象としてスポーツの価値を広げる活動です。他にも日本スポーツ振興センターと青年海外協力協会が実施組織となって、マラウイやグアテマラで「ＵＮＤＯＫAI」を開催しました。為末さんは「スポーツアジア」というプロジェクトを単独で実施していますが、活動を広める上でどのような課題がありますか。

為末　海外に派遣する選手をどう集めるかが課題です。そのような支援団体があるとよいのですが。私はトップ選手やコーチを多く知っていますが、途上国で指導する気持ちを持つ人は多くありません。引退後も国際協力に取り組む人は限られるのが現状です。

松尾　今後どうしたらよいでしょうか。

為末　海外には一定の割合で、自国外への人的な貢献をする選手や基金を立ち上げて支援する選手がいます。選手の啓蒙が進み、日本のスポーツ団体においても選手を後押しする仕組みや環境ができると海外協力も広がるのではないかと思います。例えば日本は教育とスポーツが非常に近く、指導者を生みやすい土壌があります。スポーツによる人材育成は、世界からも注目されるのではと感じています。「日本人が教えた選手が何人五輪に来たか」など新しい指標を世界に示してはどうでしょう。