立教大学

「通訳・翻訳の現場では、教室でのシミュレーション通りにいかないことが多々あります」と話す松下准教授。通訳を例にとると、街中では周囲の騒音で自分の声が届かない場合もある。話し手との事前協議が十分でないと、期待された役割を果たせないケースもある。実践を通してさまざまな壁にぶつかることで、学生が自主的に改善方法を考えていくという。
さらに、「単に語学力が高いだけでは、通訳・翻訳は務まらない」と松下准教授は力を込める。
「例えば通訳だと、忠実に訳すだけでは不十分な場合も多く、訳出には工夫が必要です。言葉を表面的に変換するだけでは、話し手の真の意図は伝わらないからです。受け手が求めている情報を察知する力、メッセージやテクストを深く理解する力が非常に重要。このような通訳・翻訳の奥深さに触れてほしいと思います」
松下准教授は、現在も大学の夏季休業期間等を利用して会議通訳や法廷通訳の実践を続け、現場での新たな気付きを学生にフィードバックしている。
「現代は医療や司法、行政の場における『コミュニティ通訳』が不足している現状があり、一方ではＡＩの登場によって通訳・翻訳者に求められる役割も変化しつつあります。その中でどんなスキルを身に付け、どんな価値を提供していくべきか。現場での実体験も踏まえながら、学生に伝えていきたいです」

紛争研究と国際協力を専門とする石井教授。その原点になっているのは、フィリピン南部のムスリム社会における地域研究だ。1970年前後に始まったムスリムを中心とする解放戦線と政府との武力紛争は、この地に甚大な被害をもたらした。石井教授は、大学院在籍中に現地で13カ月間のフィールドワークを行い紛争体験者にインタビューを重ねた。
「つらい記憶なので、普段人々は紛争の体験を胸にしまっています。紛争で夫を亡くした野菜売りの女性と出会った時は、半年間一緒に地面に座って野菜を売り、少しずつ話を聞いていきました。夫に先立たれてから、彼女はどんな人生を送ってきたのか。メディアでは報じられない、声にならない声を聞くことで、紛争の違った側面が見えてきたのです」
紛争では、多くの一般人が犠牲になっている現実がある。人々の暮らしに紛争が与えた影響を知り、当事者の視点を通して研究を掘り下げるため、現在も現地を訪れて多様な声を聞き続けているという。

石井教授はこうしたフィールドワークの経験を踏まえ、国際協力において重要なことは「支援を受ける側の視点に立つこと」だと強調する。
「日本では、どうしても支援をする側の視点に立つ場合が多い。しかし、受け手側の立場に立ったとき、外からの支援がどう映るのかを考えることも大切です。現地社会の実情や人々の感情のひだを理解しないと、一方的な支援になりかねません」
さらに、その先に目指すのは、双方向支援の枠組みづくりだという。
「特に日本は支援を受けること、いわゆる『受援』に慣れていない。互いに支援し、支援される仕組みを構築することで、双方の視点を融合させた細やかな支援が実現できるのではないかと考えています」
NPO法人に籍を置き、国内外で人道支援にも携わる石井教授。
「研究の知見を実践に生かすことも課題の一つ。今後もさまざまな試みを続けていきたいと思います」

大統領の演説や政治家の発言、社会運動におけるスピーチ。不特定多数に向けて意見を主張する、「説得コミュニケーション（レトリック）」と呼ばれる行為が師岡准教授の研究対象だ。理論や歴史を研究するほか、特定の演説や発言に対する批判的分析も行う。「説得」を個人のスキルとして捉えるのではなく、「社会において何が説得力を持つのか」「その背景にある要因は何か」に着目して考察する点が特色だ。
「例えば、オバマ前アメリカ合衆国大統領は、選挙期間中の演説で人種問題についてほとんど語りませんでした。それは黒人の利害の代弁者というレッテルを貼られることを避けての行動であり、白人中心のアメリカ社会の姿を映し出していると考えられます。説得力に結び付く作用や要因を分析することで、一つの社会問題が浮き彫りになるのです」